日本体育学会体育哲学専門領域 pdpe
 

   

ホーム 事務局 規  約 役員・組織 会報・機関誌 リンク お問い合わせ
 

会報についてはここをクリックしてください

バックナンバー目次についてはここをクリックしてください

投稿規定については下記をご覧ください

 

機関誌「体育哲学年報」投稿規程 (平成29年7月16日改正)
1. 趣旨
「体育哲学年報」への投稿については,他に別段の定めのあるもののほか、この規程の定めるところによる。
2.  投稿資格
  原稿を投稿できる著者は、一般社団法人日本体育学会の体育哲学専門領域(以下「本領域」とする)会員に限る。ただし、本領域が特に必要と認めた者については,この限りではない。 
3.  著 作 権 
3.1  掲載された原稿についての著作権は、本領域に帰属する。
3.2  著者は、掲載された原稿の学術的内容についてすべての責任を負う。 
4.  投稿原稿 
4.1  投稿原稿は、原則として、次の各号に掲げるもののいずれかの内容と同主旨のものでなければならない。
  (1) 一般社団法人日本体育学会の学会大会における本領域での研究発表および企画行事の発表等 
  (2) 本領域が主催する研究会(定例研究会および夏期合宿研究会等)における研究発表等 
  (3) (1)および(2)は該当しないが、体育の哲学的・原理的研究の一部として価値を有する発表等 
4.2  投稿原稿は、この投稿規程ならびに「『体育哲学年報』投稿の手引き(申合せ)」にしたがって作成し、本文、図、表ともに提出するものとする。 
4.3  投稿原稿の受理日は、それが本誌の編集を担当する運営委員(以下「編集者」とする)宛に到着した日とする。ただし、その作成方法がこの投稿規程および「『体育哲学年報』投稿の手引き(申合せ)」に甚だしく違反している場合には、受理に先立って修正を求めることがある。
4.4  受理された原稿の内容は、編集者の承認なしに変更することはできない。 
5.  原稿の採否 
5.1  編集者は、執筆者と協議の上、掲載予定の原稿について訂正を求めることがある。
5.2  訂正を求められた原稿は、なるべく早い時期に、これを再提出しなければならない。 
5.3  原稿の掲載時期は、編集者が決定する。 
6.  著者校正 
  著者校正は、原則として、1回行う。この際、印刷上の誤り以外の字句の訂正および削除ならびに原稿になかった字句の挿入は、原則として、認めない。
7.  抜  刷 
  抜刷は、有料とする。ただし、本領域が依頼した原稿については、この限りではない。 
8.  刊行後の正誤訂正 
8.1  印刷上の誤りの訂正は、著者の申し出があった場合、これを掲載する。
8.2  印刷上の誤り以外の訂正および追加は、原則として、取り扱わない。ただし、著者の申し出があり、編集者がそれを適当と認めた場合については、これを掲載することがある。
9.  原稿の提出 
  投稿原稿は、編集者宛てに電子データで送るものとする。
10.  細  目 
  この規程に定めるもののほか、本誌への投稿に関し必要な細目は、一般社団法人日本体育学会「体育哲学専門領域規約」第15条に規定する運営委員会が定める。
   
  付 則(平成29年7月16日) 
  1.この規程は,平成29年4月1日から施行する。
  2.「『体育哲学研究』投稿規程」(平成17年11月25日制定)は,廃止する。
  付 則(平成29年7月16日) 
  1. この規程は,改正の日から施行する。
  2. 「『体育哲学年報』寄稿内容の分類について(申合せ)」(平成28年12月10日制定)は、廃止する。
   
▲このページのトップへ
   
  「体育哲学(原理)研究」バックナンバー目次 
  ※「体育哲学研究」は、2006(No.37)から「体育原理研究」を改称しています。 
 
1976 1977 1978 1979 1980
1981  1982  1983(No.14)  1984(No.15)  1985(No.16) 
1986(No.17)  1987(No.18)  1988(No.19)  1989(別冊)目次  
1989(No.20)  1990(No.21)  1991(No.22)  1992(No.23)  1993(No.24) 
1994(No.25) 1995(No.26)  1996(No.27) 1997(No.28) 1998(No.29) 
1999(No.30) 2000(No.31)   2001(No.32)  2002(No.33)  2003(No.34)
2004(No.35)  2005(No.36)  2006(No.37) 2007(No.38) 2008(No.39) 
2009(No.40) 2010(No.41)  2011(No.42) 2012(No.43)  2013(No.44)
2014(No.45) 2015(N0.46) 2016(No.47)    

 
   
  会報 
   
専門領域規則・規程集 Vol.13(1),April,2009 Vol.13(2), August,2009
Vol.13(3), November,2009 Vol.13(4), February,2010 Vol.14(1), May,2010
Vol.14(2), August,2010 Vol.14(3), November,2010 Vol.14(4), February,2011
Vol.15(1), April,2011 Vol.15(2), August,2011 Vol.15(3), November,2011
Vol.15(4), February,2012 Vol.16(1), April,2012 Vol.16(2), August,2012
Vol.16(3), November,2012 Vol.16(4), February,2013 Vol.17(1), April,2013  
Vol.17(2), August,2013 Vol.17(3), November,2013  Vol.17(4), February,2014
Vol.18(1), April,2014 Vol.18(2), August,2014  Vol.18(3), November,2014
Vol.18(4), February,2015  Vol.19(1), April,2015  Vol.19(2), August,2015 
Vol.19(3), November,2015  Vol.19(4), February,2016  Vol.20(1), April,2016 
Vol.20(2), August,2016 Vol.20(3), November,2016  Vol.20(4), February,2017  
Vol.21(1), May,2017 Vol.21(2), August,2017  Vol.21(3), November,2017
Vol.21(4), February,2018  Vol.22(1), May,2018   Vol.22(2), July,2018
Vol.22(3), November,2018     

   
▲このページのトップへ
   
   
   
   



ホーム 事務局 規約 役員・組織 会報・機関誌 リンク お問い合わせ サイトマップ

Copyright 日本体育学会体育哲学専門領域 pdpe